他人より先に有利な情報を先取りできればいいのですが、ことマイホームに関しては先取りに値するような有利な情報はきわめて少ないのが現実です。あえて挙げるとすれば、多くのデベロッパーの友の会が発行している機関誌があり、これには販売予定のマンションや建売住宅の概要が、住宅情報誌や新聞広告に掲載されるより一～二か月早く紹介されることがあります。また、住宅金融公庫の住宅債券積立者に対しては、積立が終了する頃から、公庫融資付き分譲住宅の販売予定情報をまとめたパンフレットが公庫の外郭団体から毎月配布されます。しかし、友の会の機関誌や公庫融資付き住宅のパンフレットに掲載されている物件のほとんどは、一般に広く販売されるものであり、販売を開始するまで購入申込を受け付けないことになっています。したがって、情報を先取りしたからといって、早く確実に住宅が手に入るという保証はありません。むしろ、予告通知であるがゆえに、機関誌やパンフレットに記載されている予定価格と実際の分譲価格が異なる場合も珍しくありません。先取りに値する有利な情報としては、友の会の会員にしか販売しない（もしくは会員に優先販売する）分譲住宅があり、この情報をキャッチすれば確かに有利です。ただ、会員のみを対象にした住宅販売は一億円以上の高額物件に限られているのが現状であり、また、公庫融資付き分譲住宅はこのような販売方法は認められず、必ず一般販売しなければならないことになっています。以上のことを考え合わせると、情報の先取りに労力を割くのはあまり得策ではないといえるでしょう。